「暮らしと設備」サイト構築プロジェクトのお話をうかがう前に、辰巳さんが所属していらっしゃる「リビング・デジタルメディア事業本部 ブランド戦略推進部 ブランド販促グループ」の役割について教えてください。

辰巳氏（以下、敬称略）　リビング・デジタルメディア事業本部は家庭電化製品（以下、家電）を取り扱っている部門ですが、ほぼB to B主体の事業本部になります。その中でブランド戦略推進部 ブランド販促グループのミッションには、ブランディングというロイヤリティを高めていく長期的な視点と、販促という年度内に成果を出していく短期的な施策の両方が求められています。グループの役割は、総合展示会や総合カタログ、Webサイトといった家電部門の横断的なプロモーション施策です。事業部門、製作所の販促担当の意向を取りまとめ、社外パートナーの協力を得ながら全体視点で総合的に運営管理しており、その中で私はWebサイトやデジタル領域の新たなPR施策を社内展開しています。

長期的なブランディングと短期的な販促活動の両方が、同じ部門にまとまっていることにはなにか理由があるのでしょうか？

辰巳　BtoB製品総合案内サイトである「暮らしと設備」サイトを公開したのが２０１５年３月３１日なのですが、その翌日に組織編成があり、ブランド戦略推進部の中にグループごと所属変更するかたちになりました。それまでは「販促グループ」という名称で、主に短期的な成果を求められるミッションでしたが、そこに「ブランド」が付き、販促もブランディングもというシーケンシャルな組織体制になりました。

正直なところ、販促とブランディングとでは、本来、とるべき手段が異なりますので初めは戸惑いました。でも先輩方々のお話をうかがって自分なりに考えた結果、販促を「短期的な顧客価値提供」、ブランディングを「長期的な顧客価値提供」と捉えれば、両立できるかもしれないと気づきました。結果の見える時間軸や方法の違いはありますが、いずれも「お客さまに喜んでいただける価値を提供し、それに見合う対価をいただく」という基本は同じです。
今は、販促とブランディングをそれぞれ分けて考えるのではなく、一貫性をもってつながりを意識しながら取り組んでいけば結果的に両立するのではないかと解釈しています。

新たなデジタルPR施策は実際に企画・実施して検証してみないと知りえないことが多いと思いますが、短期的な施策は結果の見えるタイミングが早く、現場の協力を得やすいと感じています。結果を検証して、得られた問題や課題をすぐ次の施策に活かすこともできます。
「今、必要とされているお客さまにタイミングよく当社の価値を提供する」といった短期的な販促施策を「点」と捉え、さまざまなマーケティングの切り口で施策にトライし続けていけば、いずれいくつもの「点」が「線」になり「面」になるのではないかという感覚を抱いています。

また現場で抱えている今の課題や今後の方向性をできるだけ聞くようにし、それに沿ったかたちで企画提案していると、次第にさらに詳しい実状を聞かせてもらえる機会が増えてきました。現場の話には、細やかなおもてなしなど気づきを得られるヒントが多く、とても大切にしています。